ケータイショップでよく見る「０円」キャンペーンですが、
本当に０円？
何か落とし穴がありそう・・。
と、思ってしまいますよね。
今回はよくある「実質０円」と「一括０円」の落とし穴と、両者の違いについてまとめてみました。
「実質０円」と「一括０円」の違い
実質０円とはほとんどの場合、分割購入をした場合の割引サービスのことを指します。
例えば８万円の機種を２年間（２４回）の分割で購入すると、毎月３,６００円の機種代金がかかりますが、そこから毎月3,600円の割引をする、というものが実質０円です。
これに対して、通常価格８万円のスマートフォンを、８万円引きの０円で販売する、というものが一括０円です。
もし２年間使用した場合は、どちらも総額の支払いは変わらないことになりますが、この２つには大きな違いがあり、結論から言えば一括０円で買うことが理想だと言えます。
一括０円で買えば絶対に損しない
一括０円最大のメリットは、分割購入ではないためローン（分割金）が残らないということです。
例えば、購入したスマホを1年半ほど使用して、壊れてしまったので機種変更がしたい・・。
この時、実質０円で購入していた場合、機種変更をしてしまうと残り６ヶ月分の機種の分割金は残ったままですが、割引は機種変更と同時になくなってしまいます。
対して、一括０円購入の場合、分割金は一切残りません。
その機種を２年間使ってくれれば、総額でその機種と同額の割引をするというのが実質０円、機種代金全額を最初に割引してくれるのが一括０円です。
極端な話ですが、
一括０円で購入し、数ヶ月使用してみたが
やっぱりスマホよりガラケーに戻したいな・・。
となった場合、
即座にガラケーに機種変更しても問題ありません。
ケータイ電話は基本的に「購入したら２年間使用しないといけない」と思われてる方が多いのですが、その理由は、多くの場合は機種代金を２年間の分割で購入しているからです。
一括で購入した機種はいつでも問題なく機種変更できますし、乗り換え・解約の場合も違約金10,000円のみで行うことができます。
ハッキリ言って、一括０円で運良く購入できた人は損をすることがほとんどありません。
まず、機種代金が０円であるため、普通に購入するよりは月額が機種代金分（およそ2,500円〜4,000円 x24ヶ月程度）安くなります。そのため、他の日に買えば良かったな・・となることはないでしょう。
次に、機種が気に入らなければ上記の通り機種変更すれば良いですし、
一括０円に吊られて他社から買い替えた方で、やっぱり元の会社が良かったな・・となった場合は潔く解約して元の会社に戻って下さい。
この場合は上記にも記した通り、解約手数料約10,000円を請求されてしまい、さらに余計な事務手数料などもかかってしまい、損した気分になるかもしれませんが、その場合は購入したスマートフォンを下取りまたは中古屋に売却することで余程状態が悪くない限り、10,000円以上の値段で買い取ってもらえます。
つまり「一括０円」で購入した場合、損をすることがほとんどありません。
落とし穴つきの「一括０円」に要注意！
一括０円キャンペーンは、上記のように、これ以上ない破格のキャンペーンだと言えますが、何点か注意点があります。
2018年12月現在では、見た目だけの一括０円というキャンペーンを見ることがあります。
その代表的なパターンが、2年以内に機種変更・解約をしてしまうと膨大な違約金（短期解約手数料）を取られてしまう、というパターンです。
実質０円で購入した場合は、2年以内の解約だと機種代金が別でかかってしまう、と前述しましたが、それと同額か、それ以上の短期解約手数料が取られてしまうこともあります。
すぐに飛びつかず、契約内容をよく確認した上で契約をするように心がけましょう。
＊追記 2020/9/17
ついに！ネットショップでソフトバンクへの乗り換えでの一括キャンペーンを見つけました！
一括０円・・というわけにはいきませんが、最新人気スマホを大幅割引で購入できるキャンペーンです。
機種の指定はありますが、適用条件がかなり緩いので、買い替え時期の方は検討してみてはいかがでしょうか。
キャンペーン期間は 9/17(木)〜9/22(火) 20：00までとなっています。
詳細はこちらの記事をどうぞ。
まとめ
総務省の指摘により、ケータイ業界の０円キャンペーンはかなり縮小してしまいましたが、今でもこっそり「０円」を打ち出しているお店は存在します。
スマホが安くなる時期や店舗ごとの狙い目については、こちらの記事でまとめているので、よろしければ合わせてご覧ください。
一括０円に関しては、
・オプション加入
・複数台同時購入
・インターネット回線の同時契約
いくつか条件がある場合が多いですが、それでもかなりおトクな条件です。
店頭でたまたま一括０円を行なっていた場合、
適用条件を吟味した上でぜひ前向きに検討して見ましょう。